学会概要About the ISCIE

本学会について

本学会は1957年「日本自動制御協会」の名称で設立され、制御工学およびシステム工学に関する、学術および技術の向上を目指し、産・学・官一体となって活動を続けておりましたが、システムおよび制御工学の分野においても計算機応用をはじめとする情報関連技術の需要が増し、システム、制御、情報関連の研究者と技術者がそれぞれのノウハウを結集させてソフトウエア技術の理論的体系化、ソフトウエア産業の生産性向上などに取り組むべく、1988年6月に上記「日本自動制御協会」を「システム制御情報学会」と名称を変更し、その事業を充実させてまいりました。

さらに、組織の基盤強化と社会的信用の増大を計ることを目的として、2015年9月には一般社団法人格を取得し、2016年4月から一般社団法人としての実質的な活動を開始いたしました。

本学会は、システム・制御およびこれらに関わる情報等に関する学術ならびに技術の進歩発達をはかり、もって人類社会の発展と安寧及び福祉の向上に貢献することをその目的としています。

Sシステム/C制御/I情報 のそれぞれの基礎学理の探究と応用の地平の探求を目指し、伝統と知の体系の構築を進めます。

雑誌刊行、研究発表講演会はもちろん、2つの国際会議、他学会連携を含む次のような事業を通じ、「コンパクトなサイズで濃密な議論」「顔の見える学会」という独自のポジションを築いています。

  • 研究発表会・国際会議の開催
  • 研究会・見学会および講習会等の開催
  • 会誌および論文誌その他の出版物の刊行
  • 関係諸団体との連携活動

今後も先端的な学術振興を図り、産業界の技術向上にも寄与すべく邁進してまいります。

関連分野

本学会はシステム、制御、情報関連における以下の分野において広く関係しています。

システムS

システム理論・システム技法・応用システム解析
  • 構造解析
  • モデリング
  • 安定性
  • オペレーションズリサーチ
  • シミュレーション
  • 最適化
  • 多目的最適化
  • システム評価
  • 意思決定論
  • 信頼性
  • 安全性
  • 大規模システム
  • 離散事象システム
  • 自律分散システム
  • 創発システム
  • マルチエージェントシステム
  • サイバーフィジカル(ヒューマン)システム
  • ヒューマンマシンインタフェース
  • インタラクションデザイン

制御C

制御理論・制御技法・制御応用
  • システム同定
  • 推定
  • 線形制御
  • 非線形制御
  • 安定性解析
  • ディジタル制御
  • 最適制御
  • 適応制御
  • 学習制御
  • ロバスト制御
  • 分散制御
  • ファジィ制御
  • ハイブリッド制御
  • 事象駆動制御
  • データ駆動制御
  • モデル予測制御
  • ロボット制御
  • プロセス系
  • 確率系
  • 大規模系
  • 分布/むだ時間系
  • 離散事象系
計測・センシング・制御機器
  • センサ
  • アクチュエータ
  • DSP
  • 信号変換器
  • 計測技法
  • 画像処理応用計測
  • 信号処理
  • 伝達
  • システム計装
  • センサフュージョン
  • リモートセンシング
  • IoT

情報I

情報処理・情報システム・情報ネットワーク
  • ソフトウェア工学
  • ソフトウェア自動生成
  • ローコード/ノーコード開発
  • DevOps
  • ソフトウェア安全性
  • コンピュータビジョン
  • 音声処理
  • マルチメディア処理
  • 生体情報処理
  • データベース
  • ベクトルデータベース
  • VR/AR/XR
  • デジタルツイン
  • ウェアラブルコンピューティング
  • コンピュータネットワーク
  • クラウド/エッジコンピューティング
  • 情報セキュリティ
  • サイバーセキュリティ
AIシステム・知的システム
  • AI
  • 機械学習
  • 深層学習
  • 知識ベース
  • 推論
  • 学習
  • 表現学習
  • 生成AI
  • 大規模言語モデル(LLM)
  • 画像理解
  • 音声理解
  • マルチモーダルAI
  • 知的学習論
  • ファジィ理論
  • 進化計算論
  • メタヒューリスティックス
  • 人工生命
  • 群知能
  • AIガバナンス

SCIによる価値創造SCI

  • デジタル製造
  • サーキュラエコノミー
  • サプライチェーンマネジメント
  • スマートモビリティ
  • ロボティクス
  • スマート農業
  • フードテック
  • スマートエネルギー
  • 医療情報システム
  • フィンテック
  • ヘルスモニタリング
  • 社会シミュレーション
  • 宇宙開発

沿革

  • 「日本自動制御協会」設立
  • 事務所設置(京都大学工学研究所修学院分室)
  • 機関誌「制御工学」第1巻第1号 発行
  • 特許法第30条第1項の学術団体として指定される
  • 事務所移転(近畿地方発明センター)
  • 機関誌名を「システムと制御」に変更 (第15巻第1号より)
  • 略称名をJAACEとする
  • 事務所移転(京都大学工学研究所修学院分室) ※発明センタービル建築のため
  • 事務所移転(近畿地方発明センタービル内)
  • 年次大会の名称を「システムと制御研究発表講演会」に変更
  • 椹木記念賞論文賞・奨励賞の設立
  • 椹木記念賞論文賞・奨励賞 第1回受賞式
  • 学会名称を「システム制御情報学会」に変更
  • 略称名ISCIEを使用
  • 論文誌「システム制御情報学会論文誌」第1巻第1号 発刊
  • 機関誌名を「システム/制御/情報」に変更(第15巻第1号より)
  • 年次大会の名称を「システム制御情報学会研究発表講演会」に変更
  • 学会略称をISCIE、略呼称をアイ・サイとすることを総会で承認
  • 椹木記念賞から学会賞論文賞・奨励賞に移行・名称変更
  • 砂原記念基金(砂原賞)の設立
  • 学会ホームページ(www.iscie.or.jp)の開設
  • 学会誌A4版化
  • 創立50周年記念特別講演・祝賀会 開催
  • 一般社団法人格を取得
  • 任意団体「システム制御情報学会」を解散
  • 「一般社団法人システム制御情報学会」としての活動開始

関連団体

日本学術会議

日本学術会議は内閣府の特別の機関の一つで、日本の人文・社会科学から生命科学、理学・工学にわたる全分野の科学者で構成された、国の内外に対する代表機関であり、210名(定員)と約2,000名の連携会員で構成されています。

本会は、日本学術会議と各団体との間で緊密な連携・協力関係を持つことを目的として平成17年10月に設けられた「協力学術研究団体」として、設立当初より活動を続けております。

日本工学会

日本工学会は、明治12年(1879年)に設立された日本で最初の工学系学術団体です。現在、約100学協会により構成されており、その目的は会員学協会の相互の協力を通じて、工学および工業の進歩発展を図ることにあります。

システム制御情報学会は、日本工学会の活動目的に賛同し、1991年9月より正会員(学協会)として活動しています。

横断型基幹科学技術研究団体連合

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)とは、文理にまたがる30以上の学会が、論理を規範原理とし、自然科学、人文・社会科学、工学などを横断的に統合することを通して異分野の融合を促し、それにより新しい社会的価値の創出をもたらす基盤学術体系の発展と振興をめざして大同団結したもので、限りなくタテに細分化されつつある科学技術の現実の姿に対して、「横」の軸の重要性を訴えそれを強化するためのさまざまな活動を行っています。

システム制御情報学会は、この横幹連合の設立趣旨に賛同し、2003年の設立時より会員学会として、その活動を支援しています。

計測自動制御学会

公益社団法人 計測自動制御学会SICEは、計測工学、制御工学、システム工学で、未来の産業と社会に貢献するイノベーションを実現することを目的としており、共通の研究分野を扱っている団体同士、学会設立当初より自動制御連合講演会の共同開催等、連携を図ってきました。

2011年1月1日付の「システム制御情報学会と計測自動制御学会の連携推進についての申し合わせ」に基づき、産業界・社会にとっての両学会共通のプレゼンス向上ならびに学会活動への積極的参画をめざしてチュートリアル講座や連携シンポジウムの共催、連携会議による情報交換等をおこなっています。

法人概況

現在

団体の名称

一般社団法人システム制御情報学会The Institute of Systems, Control and Information Engineers

創立

法的根拠

一般社団法人(2016年4月1日移行)

規模

会員数

正会員
891
学生会員
233
名誉会員
45
事業維持会員
27

活動範囲

全国

役職員構成

会長
1名野田 哲男大阪工業大学
副会長
3
理事
22
監事
2
代議員
70
事務局職員
5

事業内容

  1. 調査および研究
  2. 講演会の開催
  3. 研究集会、見学会および講習会等の開催
  4. 会誌および論文誌その他の図書印刷物等の刊行
  5. 技術指導及び現場における技術者の養成
  6. 関係諸団体との連絡および協調
  7. その他この法人の目的を達成するために必要な事業